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様々な種類に分類される株について

グラフ

株は、発行済みの株式数により大型株や中型株や小型株、株価水準により中位株や値嵩株に分類されます。
東京証券取引所では、株価と発行済みの株式数から算出した時価総額が大きく、流動性の高い100銘柄を大型株としており東証一部の時価総額の約60パーセントが大型株です。
成熟している企業が多いため長期投資に向いており、以前は2億以上の銘柄を単純に大型株としていましたが、2006年から時価総額と流動性を基準にしました。

小型株とは、発行済みの株式数が少なく値動きが大きい銘柄のことで、東京証券取引所では発行済みの株式数が6000万未満の銘柄を小型株としています。
値動きが大きいゆえに売買をしても利益を得やすく、個人投資家がデイトレードなどで頻繁に売買をするのが小型株です。
小型株は少ない資金で短期間に稼げるため、長期で投資をするつもりの無い若い投資家に人気があります。
以前は新聞やテレビのニュースでしか確認できなかった大型株や小型株の指数ですが、インターネットの普及により東京証券取引所のホームページで、大型株や小型株の分類ごとのリアルタイム指数を確認できるようになりました。

値嵩株とは株価の高い銘柄のことで、文字通り値が嵩むが名前の由来です。
価格が3000円から5000円以上の銘柄で、企業の業績や流動性が安定しており、国際的に優良銘柄として世界中で取引されていることから長期投資に向いていいます。
東証一部上場の主要225銘柄の中でかなりのパーセンテージを占めるため、日経平均株価の動向を左右するのが値嵩株の特徴です。
中位株は株価水準が1000円前後の銘柄のことで、単価が安いため口数を多く購入できます。
証券会社や銀行の銘柄が多く、少額の資金で投資ができるうえ配当利回りが高くなるので、ハイリスクですがハイリターンを望める銘柄です。

値幅制限とは株価の過剰な暴騰や暴落を防ぐために1日に変動できる株価の上下の幅を制限するもので、前営業日の終値を基準として、1日に変動できる上下の幅を定めています。
値幅制限の上限まで株価が上昇するのがストップ高、下限まで下落するのがストップ安です。

株にも税金はかかってしまう?

株には値上がり益や売買の結果得た利益にかかる譲渡益、毎年企業から1回及び2回支払われる配当金及び分配金などに対し、全体の約20パーセントというかなり高い税金がかけられます。
個人に対する譲渡益及び配当金や分配金への税金は、黒字だった場合それぞれ約20パーセントで、内訳は所得税及び復興特別所得税が約15パーセント、住民税が約5パーセントです。
投資による収支が赤字だった場合は、売却損を最高3年まで繰り越す事ができ、確定申告で余分に払った税金を取り戻すことができます。

外国株の譲渡益には外国で租税条約に基づいた税率で源泉徴収され、更に日本国内で税金がかかり、税率は国内譲渡益と同じ約20パーセントです。
税金が二重にかかることりなりますが、確定申告をすれば外国で課税された税金を、日本の所得税や住民税から控除する外国税額控除枠が利用できます。
外国株の中でも米国株に関しては、ニューヨークダウが下がったニュースが入るなど価格が下がった時期に大量に購入し、国内の大型株と同じように長期的な視野で投資するとうまく稼げる銘柄です。

一方、NISAという少額投資非課税制度もあり通常の証券口座に加えてNISA口座を作っておくと、年間120万円までの取引に対し上場株式の配当及び譲渡益等が5年間全て無税になります。
日本に住む0歳から19歳の未成年者が使えるジュニアNISAもあり、1年間で80万円までの非課税投資枠が最大5年間利用可能です。
2018年からは積立NISAも開始されるため、利益が高い人ほど節税のためにNISAを利用することをおすすめします。
投資可能期間は2023年12月末までなので、時期には注意が必要です。

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